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日経ビジネス電子版 月額プラン、雑誌購読者限定 月額プラン、日経電子版＋日経ビジネス電子版セットプラン
キャンペーン
特典のご案内
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ペンやメモ帳、スマートフォンからガジェット類まで、ビジネスの必携アイテムをひとつに収納して持ち運び。テレワークやフリーアドレス制オフィス等、新しい働き方で活躍間違いなしのアイテムです。 〈仕様〉
サイズ：A4 寸法：幅340mm×奥行30mm×高さ240mm
対応サイズ：13インチ薄型ノートPC 色：ネイビー -
テレビ東京・BSテレ東の人気経済番組がネットで見放題の「テレ東BIZ」。放送では未公開の動画やオリジナルコンテンツ、イベント動画などを含めて、2012年から9年分の動画5万本以上が月額550円で視聴いただけるサービスです。 ※本キャンペーンにお申し込みの方を含む、日経ビジネス電子版有料会員の 皆様に配布いたします。 ※クーポンの配布は11月中旬頃を予定しております。
今後のコンテンツ予定
日経ビジネスLIVE 秋の特別プログラム 10/5（火）～7（木）開催
The Future of Management
2030―― 資本主義の再構築とイノベーション再興
コロナ対策で後手に回った日本は、多くの難問を抱えています。デジタル化、イノベーション、脱炭素、ダイバーシティなど各国が新たなステップに踏み出す中、私たちが再び繁栄を手にし、未来へと幸せに生き延びていくためには、一人ひとりが世界の潮流やトレンドに注意を払う必要があります。世界で必要とされる日本や私たちであり続けるために、必要なリーダーシップとは何でしょうか。ノーベル賞受賞者を含め、世界の経済・経営学の叡智が集結し、議論を深める大型企画です。
主な登壇予定者：フィリップ・コトラー氏、リンダ・グラットン氏、リチャード・セイラー氏、ヘンリー・ミンツバーグ氏、ウリケ・シェーデ氏、星野佳路氏など。
※受講受付は9月上旬開始予定
儲かる非常識 『普通』じゃ利益は生まれない
コロナ禍での経済的混乱が続く中、これまでNGとされてきた戦略をあえて実践し、成果を上げる企業が増えている。出店戦略から商品開発、営業方法まで“型破りな手法”が実を結び始めた背景には、成熟化が進む中、日本市場の商習慣や顧客の意識が急速に変化している現実がある。注目され始めた様々な業界の「儲かる非常識」を紹介しつつ、それを実施する際の心構えを紹介する。
（9月6日号掲載予定）
スーパーシティーの虚実
AI（人工知能）や自動運転など先端技術で暮らしをスマート化する国のスーパーシティー構想。多くの自治体と企業が、新たな時代の都市活性化、街づくりに動き出す。トヨタ自動車のウーブンシティも着工した。それぞれの青写真を深掘りし、未来都市を巡る虚実を描く。
（9月13日号掲載予定）
再生エネ、日本の現在地（5大テーマ：脱炭素）
2050年のカーボンニュートラルをけん引する再生可能エネルギー。地方で洋上風力や太陽光の開発が進み始めた。ノウハウを獲得したい事業者は欧州からの学びを急いでいる。再エネに関わる地方や企業の試行錯誤、本音をリポートする。
（9月20日号掲載予定）
50兆円市場へ、ゲームが生み出す新世界（5大テーマ：マーケティング）
任天堂やソニーが主導してきたゲーム市場が大きく変貌し始めた。2億人を抱えるネットフリックスが参入の動きを加速し、グーグルやマイクロソフトも巨額買収を通じて勢力を拡大し始めた。インパクトはテレビ画面の中だけに収まらない。学校教育や巨大建築物の設計、選挙キャンペーンまで、あらゆる事業に浸透し始めた。2030年には50兆円規模になる巨大市場を誰が制するのか、ゲームはもはや単なる娯楽と切り捨てられない。
（9月27日号掲載予定）
市場再編サバイバル 上場とは何か
22年春に控える東証の市場再編。時価総額や流動性といった基準は引き上げられ、いまの東証一部にあたる「プライム市場」への上場ハードルは一気に高まる。当落線上企業や、そこに務めるビジネスパーソンにとって実は大問題。プライム獲得に向けたサバイバル最前線を追う。
日本が抱えるDXの壁
デジタル庁が発足し、いよいよ官民を挙げたDXに本腰を入れるニッポン。だが、足元ではデジタル化を阻む数多の壁がそびえ立つ。自治体ごとにフォーマットがバラバラのデータ、マイナンバーを生かせなかったワクチン接種、英字表記が統一されていないパスポートなどDXの障害になっている課題を提示し、解決への道筋を探る。
史上最強のマーケター
地道にロングセラーを目指すのか、特定の顧客層に深く入り込むのか――。マーケティングが企業の競争力を大きく左右する時代になった。各社のCMO（チーフ・マーケティング・オフィサー）へのアンケートを通じ、多くの企業が手本と考えている商品・サービスやマーケターを浮き彫りにする。
ゆるブラ企業～働きやすさか成長か
「ゆるブラック企業」という言葉をご存知だろうか。残業がなく、労働時間は短い。一見すると「ホワイト」だが、裁量や成長機会を社員に与えない企業を指す。ニッポンで働き方改革が本格的に始まって5年。働き手のやりがいを奪い、競争力が低下するという罠に、あなたの会社は陥っていないだろうか。
※内容や掲載号は変更になる場合がありますので予めご了承ください。
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よくある質問
お申し込みになるプランによってお得になる無料期間や特典の内容、キャンペーンの期間が異なります。
【日経ビジネス電子版有料会員（月額プラン）、雑誌購読者限定月額プラン】
秋トクキャンペーンの対象プランです。
キャンペーン期間は2021年10月18日（月）までを予定しています。
通常の「お申し込み初月無料」よりも、無料期間を延長します。
お申し込み日によって無料期間は異なり、以下の通りとなります。
2021年8月27日（金）～2021年9月30日（木）のお申し込み：10月末まで無料
2021年10月1日（金）～2021年10月18日（月）のお申し込み：11月末まで無料
なお、無料期間終了後の翌月1日に課金いたします。
無料期間中のご解約はお受けできません。
年額プランの特典は付与されませんのでご注意ください。
【日経ビジネス電子版有料会員（年額プラン）、日経ビジネス電子版＋雑誌セット（年額プラン）、日経ビジネス雑誌のみ（年額プラン）】
秋トクキャンペーンの対象プランです。
キャンペーン期間は2021年10月18日（月）までを予定しています。
期間中に本ページからお申し込みされた方全員に特典をプレゼントいたします。
特典．特製ビジネスポーチ
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■「日経ビジネス電子版年額プラン」および「日経ビジネス電子版月額プラン」を単独でご契約中で「711」から始まる10桁の数字（読者番号）をお持ちの方（雑誌「日経ビジネス」はご購読されていない方）
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- ※解約した当月中は、引き続きご利用いただけます。翌月1日に正式にサービス停止となり、ご請求も停止となります。
- ※解約を希望される月の最終日の３営業日前までに、上記より解約のお手続きをお願いします。当月末日の24時までに解約お手続きが完了されない場合は、翌月末日の解約扱いとなり、翌月分の利用料金が課金される場合がございます。予めご了承ください。
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【月額プラン（月額2,500円、雑誌読者限定月額550円）】
2021年8月27日～2021年9月30日までのお申し込みでは、10月末まで無料期間となります。11月1日に課金されます（最初の課金以降に解約が可能となります。無料期間中の解約は受け付けておりません）。
2021年10月1日～10月18日までのお申し込みでは、11月末まで無料期間となります。12月1日に課金されます（最初の課金以降に解約が可能となります。無料期間中の解約は受け付けておりません）。
秋トクキャンペーン終了後、10月19日以降は、お申し込み初月が無料です。翌月1日に課金されます。
【年額プラン（電子版+雑誌セット）】
お申し込み時から契約が開始します（お申し込み受付から２週間以内にキャンセルのお申し出をいただいた場合は、それまでの雑誌送本分（行き違いに送本した分も含む）やデジタルサービスご利用分は請求いたしません）。
【年額プラン（電子版単独）】
お申し込み時から契約が開始します。お申し込み後に迎える初めての毎月第1営業日から起算し、12か月目の月末までが購読期間となります（お申し込み受付から２週間以内にキャンセルのお申し出をいただいた場合は、それまでのデジタルサービスご利用分は請求いたしません）。
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